適応障害(てきおうしょうがい)とは、ストレス因子がはっきり分かる状態で、著しい苦痛や機能障害が起きる精神疾患の１つです。
適応障害とは、ICD－10（世界保健機構の診断ガイドライン）によると「ストレス因により引き起こされる情緒面や行動面の症状で、社会的機能が著しく障害されている状態」と定義されています。
引用：適応障害｜厚生労働省
うつ病と同じような症状だと思われる方も多いでしょうが、ストレスがかからない環境では何の問題もなく元気に過ごせる点が大きな違いです。
ただし、適応障害を放っておくと、治療も長引くうつ病を発症するケースも多くありますので、早期の治療が大事になってきます。治療方法としては、ストレス因を取り除くことが最も効果的です。仕事をされている方でしたら、休職や転職なども有効であると考えられるでしょう。
今回は、働く人の適応障害について、発症の原因や解決方法をお伝えしていきたいと思います。
適応障害とは、強いストレス因子によって、著しい苦痛や情緒面、行動面の症状が起きる精神疾患です。まずは、適応障害とはがどのようなものなのかをもう少し詳しくご説明していきましょう。
適応障害の症状には以下の3種類のものがあります。
初期の適応障害では、上記の精神的な症状に現れることが多いでしょう。例えば、職場でストレスを感じているのであれば、出勤前や仕事のことを考えた時に不安や焦りが出てくるようなことです。
「よくあることだ」とそのままにしがちですが、ストレスを抱え情緒不安定な状態が続くと、以下の身体的な症状も出てくることになります。
適応障害では、上のような身体的な症状も出てきます。身近な例で言えば、出勤前にお腹が痛くなるようなケースも、程度の差はあれ適応障害の症状に近いものがあるでしょう。
症状が進めば、まともに仕事や生活を送られないほどの身体的症状が出てしまいます。
上記のような症状が続くことで、日常生活にも支障をきたしてしまいます。仕事に行こうとすると症状が出てきて遅刻や欠勤が頻繁に起きたり、お酒や浪費など何かに依存しないといけないようになってしまいます。
「甘えている」「だらしない」と思われるかもしれませんが、本人もやりたくてこのようなことをやっているのではありません。このように周囲からの理解を得られにくいことも適応障害の辛いところです。
上記の症状を見て「うつ病なのでは？」と思われた方も多いでしょう。確かに適応障害とうつ病は似ている点が多く、適応障害と同じ症状でもうつ病と診断されることもあります。
しかし、厳密には違い、砕いて言うと適応障害はうつ病の前段階とも言えます。こちらでは、適応障害とうつ病の違いについてご説明します。
参考：「うつ病と適応障害の違いについて｜飯田橋メンタルクリニック」
適応障害をそのままにしておくと、うつ病を発症することも多くあります…。
適応障害と診断されても、5年後には40％以上の人がうつ病などの診断名に変更されています。つまり、適応障害は実はその後の重篤な病気の前段階の可能性もあるといえます。
引用：適応障害｜厚生労働省
うつ病もストレスが原因で発症すると思っている方が多いでしょうが、脳の問題からうつ状態になられる方もいます。
適応障害はストレスが原因の場合に限られていることに対し、うつ病では発症の原因は関係ありません。
適応障害では、ストレスが近付くと症状が出てきます。例えば、会社に行こうとすると腹痛が起きるなどです。しかし、ストレスと関係ない休日には何の問題もなく、楽しいことがあれば十分に楽しめます。
このようなことから、「甘えている」と思われることがあるかもしれませんが、れっきとした適応障害の症状の１つなのです。一方うつ病では、症状が始まると、たとえストレスと関係がない休日でもうつ状態が続きます。この点が適応障害とうつ病の大きな違いです。
適応障害の原因はストレスにあるとお伝えしました。ストレス耐性は人によって違いますが、具体的なストレスの原因を挙げると以下のようなものがあります。
多くの方が職場か家庭にいる時間が大半なので、そのいずれかでストレスを感じることがほとんどです。
仕事で全くストレスを感じない人はいないでしょうが、ストレスの原因を分けると上のようにいくつも出てきます。
後述しますが、「仕事でストレスを感じる」と漠然と考えるのではなく、「何にストレスを感じているのか？」を明確にするのも大事です。
職場でストレスを感じる人よりは圧倒的に数は少ないでしょうが、家庭でストレスを感じる方もいます。
ただ、職場と比べて環境を変えることが難しいと言えます。仕事でストレスを感じて適応障害になっても、職場を変えれば症状が出なくなるという方もおられます。しかし、家庭環境はそう簡単には変えられません…。
学生であれば、学校内での人間関係や学業や受験でのプレッシャーなどがあります。また、がんなどの大きな病気をストレスに感じ、適応障害にもなる方も多くいます。
どれくらいの人が適応障害になっているかというと、ヨーロッパでの報告によると、一般的には人口の1％といわれています。日本での末期がん患者の適応障害有病率の調査では、16.3％といわれています。
引用：適応障害｜厚生労働省
適応障害になりやすい人をまとめると、上記のような特徴があります。言い換えると「ストレスを抱えやすい人」「ストレスを受けやすい人」ですね。
真面目でストレスを抱えやすい人であれば、「少し休んでいいんだ」「別の方法もある」などと発想を柔軟にすることで、いくらかストレスを受け流せるかもしれません。
考えすぎてストレスを受けやすい人は、ストレスの事ばかりを考えるのではなく、「どうなればストレスがかからないか」「自分がやって楽しいこと」などの前向きなことに目を向けると良いかと思います。
あくまでも一例なので、具体的には医師やカウンセラーなどの専門家に相談して適切なアドバイスを受けましょう。
【相談窓口の例】
こちらでは、適応障害に対する治療法やご自身でできる対処法についてお伝えします。
適応障害は、ストレスが原因となるものだとお伝えしました。単純明快でご自身でもできる方法が、ストレスとなるものを除去することです。適応障害では、「ストレスが終結してから6カ月以上症状が持続することはない」とあります。
つまり、ストレスの元となっている原因を取り除けば適応障害も治まってきます。
仕事でストレスを感じているのであれば、転職することが最たる例でしょう。ただし、安易に転職をすることは厳禁です。上記で触れたように、ストレスの元は職場ではなく、仕事内容など他にあるかもしれません。
例えば、転職で職場を変えたものの、実は仕事内容自体が負担になっていて、転職先でも同じような症状が出てくるケースもあります。まずは「何がストレスの元になっているのか？」をしっかり把握することが先決です。
また、家庭でのストレスなど、なかなか環境を変えることが難しい場合も多いでしょう。その場合には、以下の方法や別居などで一時的にストレスの原因から遠ざかる方法があります。
適応障害は精神疾患の１つですから、医師から診察を受けることが一番です。どうしてもストレスが生じる環境を変えられない場合はストレス耐性を挙げるための認知行動療法が行われる場合があります。
自分1人で悩まずに周囲に相談をすることも大事です。適応障害はなかなか理解されずに辛い思いを一人で抱えることも多いかと思いますが、世の中には数多くの相談先があり、よき理解者も多くいます。
身近な人に相談することも良いですが、公的に相談を受けてくれる窓口には以下のものがあります。
|
「心の耳｜厚生労働省」：働く上での精神面の相談 「相談機関一覧｜男女共同参画局」：男女関係での相談 |
ただし、公的機関は悩みを聞いたりアドバイスをすることが主になります。
具体的な解決を目指すのであれば、医師や民間サービスも検討しましょう。民間的な相談先には、弁護士や夫婦カウンセラーなどがあります。ただし、弁護士への相談は未払い賃金や重度のパワハラ、離婚問題などの法律問題に限りますので、法律相談がしたい場合は下記のサイトからぴったりの弁護士を探しましょう。
これらの方法で症状が治まらないようであれば、薬物療法により抗うつ薬が使われることもあります。ただし、適応障害での薬物療法は、症状を緩和させるための一時的なもので、根本的治療にはなりません。
薬物療法を取りながらも、上記のように環境を変えたり、カウンセリングを行っていきます。
特に仕事でストレスを感じている方も多いでしょうし、当サイトも主に労働問題を取り扱っています。こちらでは、仕事上でのストレスを回避するための休業するための手順をお伝えします。
参考：「職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査｜労働政策研究・研修機構」
ちなみに、上図はメンタルヘルスに問題を抱えている労働者がいる会社の割合(左)と過去1年間でメンタルヘルス不調で休業/退職した労働者がいる会社の割合(右)です。
このように、労働者がメンタルヘルスに問題を抱えることは珍しいことでもないので、きちんとした方法を取れば、しっかり休業することも可能になるでしょう(ただし、休業制度は義務ではありませんので、取り入れていない会社もあります)。
【関連記事】
「うつ病で休職する際の対応ガイド|給与や傷病手当金申請条件は？」
休職に関しては会社が独自に実施する制度で、法律で義務化はされていません。会社によってはそもそも休職ができませんし、条件も違ってきます。
まずは会社の休業制度についてしっかり事前確認が必要となります。
適応障害で休業するには医師からの診断書が必要になる場合が多いです。会社に休業の話をする前に医師からの診断を受けるようにしましょう。仮に休業制度が利用できないとなっても、適応障害の症状が出ているのであれば、医師からの診察は必須です。
医師と話し合って休業するのかどうすべきかを決めましょう。休業以外にも、他に有効な治療方法が提案されるかもしれません。
医師からも休業が勧められ、診断書ももらったのであれば、会社に休業手続きの話をしていきましょう。会社担当者との間で、対応窓口・連絡手段・提出書類の内容・提出方法などについて十分に確認します。
これらの条件を満たした業務外の傷病で休業すれば傷病手当が受けられる可能性があり、原則として標準報酬月額の約67％の金額が支給されます。
ただし、この場合は“業務外”に該当する必要がありますので、適応障害で休業に至るという方は少ないかと思います。例えば、家庭でのストレスによる症状が職場でも出ているようなうつ病と診断される方であれば、該当してくる可能性も高まるでしょう。
休業できない場合、退職や転職などの方法を取るケースも出てくるでしょう。こちらでは、適応障害などの精神疾患で退職した場合に利用でき得る制度についてご紹介します。
制度の利用ができれば、復職までの資金面での余裕ができて、療養に専念できます。
【関連記事】
「うつ病で退職｜傷病手当の受給条件と自立支援制度」
適応障害は労災認定の対象となっている精神障害に該当します。適応障害の発症が、仕事に原因があると証明できれば、労災認定によって治療費や休業中の給与分の補償が受け取れます。
参考：「精神障害の労災認定｜厚生労働省」
ただし、適応障害やうつ病などの精神障害での労災認定は難易度が高く、客観的な根拠に基づいて証明できないとなかなか認定は受けられません。
適応障害での労災認定をお考えの方は、以下の記事も参考にしていただき、必要に応じて弁護士への相談/依頼も検討してみてください。
【関連記事】
「うつ病の労災が認められにくい理由と申請手続きの手順・流れを詳しく解説」
適応障害などから回復し就労可能な状態であるが、職がないので失業中であるという場合は、ハローワークで失業手当を申請し、失業給付を受けて生活費をまかないながら求職活動を行うことができます。
ただし、失業手当は、あくまでも失業者が生活費の心配をしないで求職活動をするための給付制度です。そのため、療養中で今すぐには働ける状態ではない場合は申請することができません。
参考：「雇用保険手続きのご案内｜ハローワークインターネットサービス」
最後に、適応障害でいったん職場から離れた時の過ごし方や復職のタイミングなどをお伝えします。
こちらの記事で色々ご説明していますが、やはり一番は具体的な症状と状況が分かっている担当医師からの指導や助言です。休業中はしっかり適応障害を治すために、医師からの指導にはしっかり従いましょう。
休業によって物理的にストレスの元からは離れられますが、「自分が休んでいる間も他の人が…」などと、休業中も悩んでいれば症状もなかなか良くはなりません。
休業中だからと家の中にずっといてはあまり良い考えが出てこない場合もあるでしょう。時には外に出てみるのも良いかと思います。こちらも担当医師からのアドバイスを参考にしてください。
仮に休業中に旅行に行くなどの行動を取っても会社がペナルティを課せることはできません。ただし、上司や同僚からの印象は良くありません。SNSなどに情報は載せず、自分の中だけで楽しむようにしてください。
復職は通常、医師からの許可が出て診断書を受け取ってからとなります。ただし、休業する場合は会社内での休業の規定も違いますので、会社とも確認を取り、医師と会社と両方の連携が取れている状態にしておきましょう。
医師からの診断や治療方法も、会社での条件に応じた方法を考えてくれます。
適応障害は、ストレスが原因で発症する精神疾患の1つです。ストレスの元となる状況で症状が出てきて、ストレスと関係ない場面では正常に戻る点が特徴です。
適応障害をそのままにしておくと、うつ病にもなる人も多く、早期の治療や解決が重要です。初期症状であれば、治療もしやすいですので、まずは心療内科などへ受診するようにしましょう。
主な対処法は、ストレスの元となっている環境を改善することです。職場にストレスがあるようでしたら、転属や休業、退職などが分かりやすい方法です。
また、ハードルは高いですが、仕事と関係ある適応障害は労災認定になり得るケースもあります。労災認定をお考えであれば、弁護士への相談/依頼も検討してみてください。
弁護士への相談で残業代請求などの解決が望めます
労働問題に関する専門知識を持つ弁護士に相談することで、以下のような問題の解決が望めます。
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まずはご冥福をお祈り致します。結論からいうと、過労死が認められる可能性は十分あると思います。心疾患の疑いだけであっても労災申請して認められているケースはありますので、チャレンジするのがいいと思います。ただ、過労死事件は特に初期のアプローチ（初動）が極めて大切なので、会社にどの段階でアプローチするのか、しないのか、どのようにして証拠を確保するのかなど、過労死問題をよく担当している弁護士と相談して対応すべきと考えます。
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