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退職代行CLEAR(クリア)の口コミ・評判は?特徴や料金を他社と比べて解説

更新日
退職代行CLEAR(クリア)の口コミ・評判は?特徴や料金を他社と比べて解説
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会社を辞める際、直接退職意思を伝えるのが難しい場合や、上司や同僚と顔を合わせたくないは、退職代行サービスによる適切なサポートが有効でしょう。

会社を辞めたいときに利用できる退職代行サービスは数多くありますが、退職代行CLEARもそのひとつです。

本記事では、退職代行CLEARの利用を検討している方に向けて、退職代行CLEARの特徴や利用する流れ、注意点などを解説します。

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退職代行CLEARとは?特徴は?

料金

正社員・派遣・契約社員:18,000円

アルバイト・パート:11,000円

決済方法

クレジットカード

銀行振込

返金保証

あり

後払い

対応時間

24時間

運営会社名

日本労働基準組合

会社所在地

ホームページに記載なし

代表取締役

鈴木 健一

電話番号

ホームページに記載なし

設立

ホームページに記載なし

公式サイト

https://h-a-p-p-y.jp/

退職代行CLEARは、料金が安く、対面での無料相談に対応しているサービスです。

2022年度にはGold Career Award退職代行満足度部門にて顧客満足度No.1を達成しており、利用者に寄り添ったサービスを提供しています。

退職成功実績も全国5万件以上を謳っているため、実績十分な退職代行サービスに依頼したいと考えている方におすすめできるでしょう。

東京都労働委員会に認証されている法適合の労働組合「日本労働基準組合」が運営しているため、法律に基づき安心して退職できます。

一般企業とは異なり団体交渉権をもっているため、非弁行為の心配もありません。

以下、退職代行CLEARの特徴を解説します。

労働組合運営で18,000円と料金が安い

退職代行CLEARは、労働組合が運営する退職代行サービスです。

18,000円という低料金で退職に関するさまざまなサポートを受けられるため、費用を抑えたいと考えている方におすすめのサービスといえるでしょう。

労働組合が運営しているため、退職手続きだけでなく未払い給与請求などの交渉も代行してくれます。

専門知識を活かし、退職に関する法的なアドバイスや複雑な手続きもサポートしてくれるでしょう。

低価格でありながら、退職届の提出や有給消化の申請など必要な手続きは全て代行してくれます。

退職代行CLEARは、退職を考える際の金銭的な不安を和らげ、より多くの方が退職サポートを受けられる体制を十分に整えているといえます。

対面での無料相談が可能

退職代行CLEARの特徴は、対面での無料相談ができる点です。

多くの退職代行サービスは電話やオンラインでの対応が中心ですが、退職代行CLEARは希望者に対面相談を実施しています。

退職に関する個々の状況や懸念事項について、直接顔を合わせてスタッフに相談できる点は安心材料のひとつとなるでしょう。

対面での無料相談は、個別に予約が必要なため注意してください。

退職できなかった場合は全額返金

退職代行CLEARの特徴は、退職が成功しなかった場合に全額返金してくれる点です。

退職代行サービスを利用する際、多くの方は「本当にスムーズに退職できるのか」という疑問や不安を抱えがちです。

退職代行CLEARは、このような不安を和らげるために、万が一なんらかの理由で退職できなくても、支払った料金を全額返金するシステムを採用しています。

このシステムの採用は、退職代行CLEARが退職成功に自信をもっている裏返しでもあるでしょう。

実際に、退職代行CLEARは退職成功率100%を謳っています。

利用者が安心して退職できるような体制を整えているため、大きな不安を抱えている方におすすめです。

退職代行CLEARの口コミ・評判

ここからは、退職代行CLEARの口コミや評判を紹介します。

苦痛から解放された

職場の人間関係で悩み、上司に日々怒られる毎日に嫌気がさしました。長時間労働にも関わらず給料が低かったことも不満でした。辞めたくても揉めてトラブルになりそうだと思い退職代行CLEARに頼んで即日退社。苦痛から解放されました。

【代行内容】

・午前中に人事担当者に連絡して退職

・会社から貸与されていた保険証と制服は、依頼者様が退職届と一緒に郵送にて返却

R.Nさん 看護師 24歳 女性(東京都)

引用元:退職代行CLEAR

人間関係に悩んでいた方も、退職代行CLEARに依頼したことで揉めることなくスッパリ退職できたとの声が見られました。

退職代行CLEARは、苦しみながら働いている方も安心して辞められるサポート体制を整えています。

退職代行CLEARのおかげで毎日が充実

精神的にも体力的にもキツイ職場でした。仕事量の割に給料が低く、有給取るにも嫌味を言われます。もうダメだと思った時に退職代行CLEARに出会って退社しました。転職も上手くいき、今では充実の毎日です。

【代行内容】

・ご依頼日当日、本社人事部に連絡して即日退職

・退職届と一緒に業務引継ぎ書も郵送して完了

K.Tさん 建設業 29歳 男性(愛知県)

引用元:退職代行CLEAR

有給取得が難しい会社では、退職の意思を伝えるだけでトラブルに発展する可能性があります。

そんな環境でも、退職代行サービスに依頼すれば精神的な負担をほとんどかけずに会社を辞められるでしょう。

18,000円の価値あり

自分で退職する意思を伝えられない為、こちらの退職代行にお願いしました。

何度も色々質問させていただいたのですが、すぐに返信を返してくださいました。

退職代行サービスの中でも価格がとても安かったのと、有休消化を全てしてから退職したいなど要望も聞いてくれて1番良い形で退職することができました。

18000円払う価値ありでした。

ありがとうございました。

引用元:Google マップ

退職代行サービスの利用の検討時には、さまざまな疑問が出てくるものです。

退職代行CLEARはLINEでの相談に対応しており、質問や疑問にもすぐ答えてくれるため、安心して問い合わせができます。

団体交渉権をもっているため、有給消化などの交渉も違法性なく任せられるでしょう。

柔軟な対応で即日退職できた

夫都合による急な引越しですぐに退職せざるを得なくなり、自分て言い出すことが出来ずこちらの退職代行を利用しました。

料金が安く、出来たばかりのサービスなので期待半分、ダメでも仕方ない、という気持ちでお願いしましたが、レスポンスも早く、対応も柔軟で、問題なく即日退職できました。

元職場からの連絡もストレスで一切応答したくなかったのですが、LINEで連絡事項を伝えてくださり、返答するのにも間に入っていただき、こちらの心身の負担としては最小限で終えることができました。

本当にありがとうございます。何度もあっては困ることですが、また機会があれば利用したいと終えるサービスです。

引用元:Google マップ

価格が安い点が特徴の退職代行CLEARですが、サービスの品質も十分との声が見られます。

返信も早く、スピーディーに対応してくれるため、すぐに辞めたい際も問題なく利用できるでしょう。

退職代行CLEARをその他の退職代行サービスと比較

項目

退職代行CLEAR

退職代行Jobs

退職代行辞めるんです

料金

18,000円

26,000円~

27,000円

運営元

労働組合

民間企業(労働組合と連携)

民間企業(労働組合と連携)

退職意思の伝達

会社との交渉

後払い

返金保証

退職代行CLEARのサービス内容をその他の退職代行サービス(退職代行Jobs・退職代行辞めるんです)と比較すると、以上のような違いがあります。

特筆すべきは、料金の安さです。

退職代行Jobsは26,000円~、退職代行辞めるんですは27,000円であるのに対し、退職代行CLEARは18,000円で利用可能です。

8,000円から9,000円も価格が変わるため、より費用を抑えたい方に退職代行CLEARはおすすめといえるでしょう。

また、アルバイト・パートの退職は11,000円であるためさらにお得です。

また、退職代行Jobsと退職代行辞めるんですは民間企業が労働組合と連携して運営をおこなっていますが、退職代行CLEARは労働組合が直接運営しているため、より安心感を得られるでしょう。

ただし、いずれのサービスも、退職意思を会社に伝達してくれる、会社と交渉できるなど実務面での違いはありません。

退職代行CLEARの利用がおすすめな人

ここからは、退職代行CLEARの利用がおすすめな人の特徴を解説します。

有給取得や退職金について、交渉が必要な方

有給休暇の取得や退職金処理の交渉に不安を感じている方に、退職代行CLEARはおすすめです。

退職代行CLEARは、会社との交渉を代わりにおこなってくれるため、直接話すことによるストレスを避けたい方や、交渉の過程で必要となる法的知識に自信がない方におすすめできるでしょう。

また、有給休暇や退職金に関する交渉は、精神的な負担も大きいものです。

自分自身で交渉をおこなうと、不利な結果につながる恐れがあるでしょう。

退職代行CLEARを利用すれば、これらの問題をプロに任せ、安心して退職を進められます。

退職代行CLEARは、利用者の権利を最大限に守りながら、有利な条件での退職を実現するサポートを提供しています。

費用を抑えて退職代行を利用したい方

退職代行CLEARは、費用を抑えて退職代行を利用したい方に向いているサービスです。

多くの退職代行サービスは、高品質なサポートを提供する一方で、費用も高額になりがちです。

しかし、退職代行CLEARは、以下のとおりリーズナブルな料金設定をしています。

  • 正社員・派遣・契約社員の退職:18,000円
  • アルバイト・パートの退職:11,000円

費用を抑えつつ、プロのサポートを求める方にとっては大きなメリットといえるでしょう。

退職代行CLEARを利用する際の注意点

ここからは、退職代行CLEARを利用する際の注意点を解説します。

支払い方法がクレジットカードと銀行振込のみ

退職代行CLEARを利用する際、注意すべき点のひとつは支払い方法です。

退職代行CLEARで利用できる支払い方法は、クレジットカードと銀行振込のみです。

電子決済には対応していないため注意しましょう。

クレジットカードで支払う際には、カードの有効期限や利用可能額の事前確認が大切です。

カードが期限切れであったり、利用限度額を超えていたりして支払いができないと、退職手続きの開始が遅れる原因となります。

また、銀行振込を選択する場合は、振込手数料や振込処理にかかる時間を考慮しましょう。

即日辞めたい際には振り込みが完了するまでの時間も考慮する必要があるため、サービスの利用開始前に余裕をもって手続きをおこなうことが重要です。

残業代の請求訴訟など、訴訟案件には対応してもらえない

退職代行CLEARを利用する際には、残業代の請求訴訟など、訴訟案件には対応してもらえない点を押さえておきましょう。

退職代行サービスと法律相談サービスの業務範囲は異なるため、法的な訴訟を扱うことはできません。

もし残業代の未払いやその他の労働条件に関する不公平な扱いがあり、訴訟を検討している場合、退職代行CLEARではなく、法律専門家や労働問題を得意とする弁護士への相談が適切です。

法律の専門家であれば、法的な問題についてのアドバイスを提供し、必要に応じて法的手続きをサポートしてくれるでしょう。

退職代行サービスは、退職手続きや会社との交渉などを代行するサービスです。

法的な訴訟に関するサポートは提供していないため、サービスの利用が自身の状況に合っているかを考慮しましょう。

退職代行CLEARを利用する流れ

ここからは、退職代行CLEARを利用する流れを解説します。

電話・LINE・メールで無料相談する

退職代行CLEARの利用を検討する際には、LINEのトークや通話、メールを通じた無料相談から始めましょう。

自身の状況や懸念点を相談し、具体的にどのように退職したいかの意向を伝えることから手続きがスタートします。

「即日退職したい」「有給を全て消化してから辞めたい」など、LINEを通じた相談は回数無制限です。

ヒアリングシートをもとに打ち合わせ

無料相談のあと、ヒアリングシートを用いてより詳細な打ち合わせがおこなわれます。

ヒアリングシートは、利用者の退職に関する具体的な情報をまとめるためのツールです。

現在の職場環境や退職の理由、有給休暇の状況、退職日の希望などの要素をピックアップしていきます。

打ち合わせでは、このヒアリングシートをもとにして、退職代行CLEARのスタッフが利用者の状況を把握し、退職の計画を立てます。

料金の支払い

ヒアリングシートをもとに打ち合わせをおこない、方針が定まったら料金の支払いをします。

クレジットカードまたは銀行振込で支払いましょう。

料金の支払いが完了すると、退職手続きが正式に開始されます。

担当スタッフから会社へ退職連絡

料金の支払いが完了すると、退職代行CLEARの担当スタッフが利用者の代わりに勤務先へ退職の意向を伝えます。

利用者が直接雇用主と話す必要はありません

担当スタッフは利用者の代理人として行動し、必要に応じて退職条件に関する交渉をおこないます。

退職書類等の手続きをおこなって退職完了

最後に、退職書類などの手続きをおこなって退職完了です。

利用者自身で退職届や貸与物の郵送が必要ですが、会社への連絡や出社をする必要はありません

退職代行CLEARは、各種書類のテンプレートを用意しています。

退職書類の提出など諸手続きが完了すると、退職が正式に成立し、サービスが完了します。

さいごに

退職手続きは多くの場合、ストレスや不安をともないます。

しかし、退職代行CLEARによるサポートを得られれば、より安心して手続きを進められるでしょう。

退職代行CLEARは、無料相談から始まり、個々の状況に基づいて退職手続きをスムーズにおこなってくれます。

退職に際して会社との直接的な対話を避けたい場合や、退職手続きの複雑さに悩む場合には、積極的に利用を検討しましょう

また、18,000円というリーズナブルな料金体系が特徴であり、ほかの退職代行サービスと比較しても手頃です。

この低価格設定は、費用を安く抑えたい方にとって大きなメリットとなるでしょう。

退職代行CLEARの活用は、退職を希望する方が不安を軽くし、スムーズな一歩を踏み出すための信頼できる選択肢といえます。

自分自身の状況をよく見極め、適切な選択をすることで、新たなキャリアに進む準備を整えられます。

困っている方は、ぜひ利用を検討してみてください。

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編集部

本記事はベンナビ労働問題(旧:労働問題弁護士ナビ)を運営する株式会社アシロの編集部が企画・執筆を行いました。 ※ベンナビ労働問題(旧:労働問題弁護士ナビ)に掲載される記事は弁護士が執筆したものではありません。  本記事の目的及び執筆体制についてはコラム記事ガイドラインをご覧ください。

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退職代行はどんな職業でも利用できますか?

可能です。企業に勤めており、雇用契約の中で働いている一般労働者から、自衛隊、警察等の期間で働いている方でも、弁護士の退職代行はご利用できます。

退職代行とは?ブラック企業から抜け出すための救世主サービス
弁護士による退職代行と業者による退職代行は何が違うのでしょうか?

退職代行業者と、弁護士による退職代行業務に大差はありません。いずれも、労働者の代わりに退職の意思を伝えるサービス概要において、両者に違いはないと言えます。ただ、退職代行業者が自社の持つ権限内で適切にサービスを運用しているとは限りません。退職代行業務の中には『弁護士資格』を持つ弁護士にしかできない業務も多分にございます。
その点、弁護士を通すことで上記違反(弁護士法違反・非弁行為)のリスクはありませんし、確実に適法範囲で対応できます。また、未払い残業代や不当解雇、万が一懲戒解雇等の扱いを受けたとしても、弁護士がおりますので、相談によって具体的な解決策の提示を受けられる可能性は高いと思います。

【弁護士に聞く】退職代行は違法?弁護士法違反・非弁行為の判断基準
退職代行によって損害賠償をされるなどのリスクはありませんか?

退職代行を利用したことが損害賠償の理由となることはありません。しかし、在職時の労働者の行いや退職の仕方によっては労働者側に損害賠償義務が認められる可能性もゼロではありません。退職にあたって、会社から損害賠償を請求されるのは、退職にあたって労働者側に何らかの義務(注意義務)違反があり、同違反により会社に具体的損害が生じている場合に限られます。
たとえば、労働者が退職に至るまでの間、長期間の無断・無連絡の欠勤を続けており、退職にあたっても何ら必要な引継ぎ・連絡をせず代行業者を通じて本人が一切出てこないという場合、労働者の会社に対する義務違反を構成することはあり得ます。

退職代行で損害賠償請求をされるリスクはある?リスクを極力軽減させる方法
退職代行に失敗するケースがあるというの聞きましたが、失敗するとどうなるのでしょうか?

代行業者、弁護士のどちらに依頼した場合でも「退職できなかった」というトラブル報告はほとんどみられません。会社も退職代行会社が連絡してくると、退職に応じてはいるようです。つまり、よほどのことがない限り、退職した従業員に対して損害賠償ということは考えられません。(従業員1名が退職したとしても、直ちに損害が生じることは考えにくいです。)ただし、これも絶対ではありません。
過去、入社1週間で退職し、退職の効果が発生するまでの期間も出勤しなかった従業員が勤務先から損害賠償を受け、70万円の支払命令が出た事案があります。(ケイズインターナショナル事件)そのため、どのような辞め方でも絶対に労働者側に責任が問われないというわけでもない、という点は注意すべきです。
とはいえ、通常は退職したことで直ちに会社に損害が生じることはありませんので、過度の心配は不要かと思います。

退職代行が失敗するケースとは?リスクを抑える3つの方法
引き継ぎもせずに退職代行を絵利用して辞めることは可能でしょうか?

状況にもよるかと思いますが、引き継ぎをせずに退職することは多くの場合は可能と思われます。例えば、引継ぎをしないことが会社に対する義務違反とならないような場合や、引継ぎをしないことで会社に具体的な実害が生じないような場合は、引継ぎは必須ではないといえそうです。ただし、『労働者が退職前から、長期間の無断・無連絡の欠勤を続けており、会社の出頭要請にも応じていない』『そのまま退職した結果、会社業務に具体的な支障が生じ、取引先を失うなどの実害が生じている』というケースであれば、労働者が退職代行を入れて引継ぎもなく退職したことについて、損害賠償を求められるリスクはまったくないとはいえないでしょう。

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あなたの場合、
ご退職後3年以上経過されているため、
残念ながら残業代請求をするのは難しいと思われます。

残業代請求の時効は 3 です。

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お早めに請求手続きを始めることをおすすめいたします。

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