「新卒で入社したけどもう辞めたい」
「新卒で辞めるのは甘え？」
新卒入社したものの職場環境や人間関係などが原因で辞めたいと思っている方も多いのではないでしょうか。
新卒入社後は仕事が辛かったり人間関係に馴染めなかったりして辞めてしまう人も少なくありません。
そこでこの記事では、新卒で辞めたいと思う理由や新卒で辞めるデメリットなどを詳しく解説します。
新卒入社したけれど退職を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
あわせて読みたい⇒仕事を辞めたい方へ｜辞めたい理由別の対処法と後悔しない退職/転職の手順
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新卒で入社したばかりなのに「辞めたい」と感じるのは、決して甘えではありません。
厚生労働省のデータによると、新卒入社後1年以内に退職する人は10～30％の割合でいます。
| 最終学歴 | 1年目での離職率 |
|---|---|
| 中学 | 33.1% |
| 高校 | 17.4% |
| 短大等 | 18.3% |
| 大学 | 10.9% |
中学卒での離職率は30%、大学卒での新卒離職率は10%であり、新卒で辞める人は一定数いるのがわかります。
このように、新卒で辞める人もいるため、入社後すぐに辞めるのは甘えではないでしょう。
また、仕事の内容や環境が悪ければ心身ともに疲弊するため、健康面を考慮したうえでの早期退職は一つの選択肢といえます。
新卒で辞めたいと思う主な理由は以下の5つです。
それぞれを詳しく解説します。
仕事のストレスが大きいのが代表的な退職理由です。
特に、学生時代との環境の違いや理想と現実のギャップがストレスになるケースが多いです。
新入社員は、未経験の業務や責任の重さに直面し、自分の能力と職場の期待とのギャップを感じることがあります。
また、職場での人間関係の構築や、職場環境への適応も大きなストレス要因です。
これらのストレスが蓄積されるとメンタルの不調を引き起こし、結果として退職を考えるようになります。
労働時間が長いことも主な退職理由です。
労働基準法では「1日8時間、週40時間」を上限と定めていますが、これを超えている職場も存在します。
その結果、プライベートの時間が確保できず、心身の健康に悪影響を及ぼすことがあります。
特に新卒社員は社会人生活に慣れておらず、労働時間が長いと過度に負担を感じやすく、退職を検討する要因となるでしょう。
職場での人間関係が辛くて退職を検討する人も多くいます。
特に、上司や同僚とのコミュニケーションがうまくいかず、孤立感やストレスを感じることが多いです。
また、職場の雰囲気がギスギスしていたり、パワハラやいじめが存在したりする場合、精神的な負担が大きくなります。
これらの要因が重なると仕事への意欲が低下し、退職を検討することになるでしょう。
「給与の低さ」も辞めたくなる代表的な理由です
厚生労働省の「令和4年雇用動向調査結果の概要」によれば、前職を辞めた理由として「給料等収入が少なかった」と答えた人の割合は、男性で7.6%、女性で6.8%となっています。
特に新卒社員は、生活費や将来の不安から、より高い収入を求めて転職を検討する傾向があります。
それでも、求人へ応募する時点で給与の目安は把握できるため、応募の段階で給与をよく確認しておくのがよいでしょう。
会社の将来性に不安を感じ、退職を考えるケースも少なくありません。
特に、業績の低迷や市場での競争力低下などが見られると、将来のキャリアに影響を及ぼす可能性が高まります。
新入社員は長期間にわたってその企業で働こうとする人が多いため、将来性に不安を感じれば辞めたくなるのも必然といえます。
会社がここ数年赤字が続いていたり業界自体に将来性を感じたりしなければ辞めたくなるでしょう。
新卒でもすぐに辞めた方がよいケースは以下の3つです。
自分の職場が該当していないか確認しましょう。
残業時間が過度に長い職場は早く辞めた方がよいです。
残業時間が過度に多いとストレスが蓄積し、健康面にも悪影響を及ぼします。
また、疲労の蓄積から集中力も低下し、仕事の生産性が低下する恐れもあります。
生産性が低下すれば仕事を効率的に進められず、自分の評価が低くなる可能性もあるでしょう。
そのため、過度な残業が続く環境では早めに退職を検討し、自分に適した働き方ができる職場を探すことが大切です。
パワハラやセクハラが横行している職場も早く辞めた方がよいです。
ハラスメント行為を受けると心身に深刻な影響を及ぼし、改善さればければ健康被害やキャリアへ悪影響を及ぼします。
特に新入社員は、上司や先輩との力関係から声を上げにくい状況に置かれがちです。
そのため、ハラスメント行為を受けても従うしかなく、誰にも相談できず一人で悩んでしまう人も少なくありません。
しかし、そのまま放置していても改善せず、キャリアアップの弊害にもなります。
今後の将来を充実させるためにも、早めに退職した方がよいでしょう。
関連記事：パワハラで退職！伝え方・退職後手続き・退職理由で変わる失業保険額まで
理不尽な業務を強いられる場合、新卒であっても退職を検討すべきです。
例えば、明らかに不可能な業務量を押し付けられたり、業務に関係のない雑用ばかり任されたりする状況です。
これらはパワハラに該当するケースがあり、受け続けるとストレスとして蓄積していきます。
もし、明らかに多い業務量を振られたり雑用ばかり振られたりする場合は、親しい上司や労働基準監督署へ相談しましょう。
新卒で辞めたいと思ったときは、以下の行動や考えを実践してみましょう。
新卒で「辞めたい」と感じたとき、まずは「本当に辞めても問題ないのか」と考えましょう。
退職すると今後は「中途」となり、転職活動で苦しむ可能性があるからです。
特に1年未満の離職は、採用担当者から「困難に直面するとすぐ辞めるのでは」と懸念されやすいです。
辞めたい理由が曖昧だったり解決できたりする内容の場合は、すぐに退職を決断せずに考えた方がよいでしょう。
辞めた後の人生をイメージしてみましょう。
一度辞めてしまうと戻れなくなり、「やっぱり仕事を続ければよかった」と後悔するケースもあります。
すぐに転職できればよいですが、転職活動が上手くいかなければ余計に後悔するでしょう。
「新卒」は人生で一度きりなので、辞めた後の人生をイメージしたうえで辞めるかどうかを決断しましょう。
自分で今の状況を改善できることはないか考えるのも大切です。
業務の進め方や人間関係の築き方を見直すことで、状況が好転する可能性があります。
例えば、業務の優先順位を整理したり、上司や同僚に相談してアドバイスを求めたりすることが効果的です。
また、職場の人間関係が原因の場合、コミュニケーション方法を工夫することで関係性が改善されることもあります。
すぐに辞めようとせず、自分にできることはないか考えてみましょう。
上司や同僚に相談するのも効果的な方法です。
一人で悩むよりも、信頼できる人に話すことで新たな視点や解決策が見つかるかもしれないからです。
上司に相談する際は、業務に支障が出ないタイミングを選び、率直な気持ちを伝えることが大切です。
また、同僚に話すことで共感やアドバイスを得られる可能性があります。
適切に相談できれば現状を改善できるヒントを得られる可能性があるため、信頼できる上司や同僚へ相談してみましょう。
どうしても改善できない場合は、専門家や専門機関へ相談してみましょう。
キャリアコンサルタントやハローワークの相談員は、客観的な視点からアドバイスを提供してくれます。
また、退職代行サービスを利用すれば、退職手続きや会社とのやり取りを代行してもらえるため、直接言い出しにくい場合に有効です。
専門家へ相談することで改善策を得られるかもしれないため、一人で悩まずに相談してみましょう。
退職を決断したものの、「上司に言いにくい」「周囲の目が気になる」などの理由で辞めにくいと感じるケースがあります。
そんなときは退職代行へ依頼するのがおすすめです。
退職代行とは、あなたに代わって退職手続きを代行してくれるサービスであり、退職時の書類作成や提出、退職微調整などをすべて代行してくれる便利なサービスです。
近年では需要も高まってきており、さまざまなサービスが続々と登場しています。
退職時の手間や時間、精神的苦痛を軽減したい方は利用を検討してみましょう。
なお、以下の記事では退職代行のおすすめランキングをご紹介しているので参考にしてみてください。
新卒で辞めるメリットは以下の3点です。
辞めるかどうか悩んでいる方は参考にしてみましょう。
早い段階でほかの業界へ挑戦できるのが新卒で辞める大きなメリットです。
新卒で辞めたとしても第二新卒として転職活動できるため、比較的採用されやすい傾向があります。
そのため、未経験の業界や職種へ挑戦しやすく、若いうちに色々な業界を経験できます。
「いろいろな業界を見てみたい」と思っている方は新卒での退職も一つの選択肢です。
新卒で会社を辞めると、若いうちにさまざまな業界を経験できるため、自分に適した職種や業界を見つけやすくなります。
将来のキャリア選択の幅が広がり、早い段階で自分に合った仕事に就ける可能性が高まります。
また、異なる業界での経験は、視野が広がったり柔軟性が増したりするメリットもあります。
ただし、転職を繰り返すことで選考で不利になる可能性もあるため、慎重に判断しましょう。
第二新卒として転職できる可能性があるのも大きなメリットです。
第二新卒は、社会人経験が浅く柔軟性があるため、企業からポテンシャルを評価されやすいです。
また、すでに基本的なビジネスマナーを身につけている場合があるため、企業にとってもポジティブな印象を持たれるケースが多いです。
ただし、「新卒ですぐに辞めた」という事実は変わらないため、新卒時の就職活動よりも苦戦する可能性があります。
新卒で辞めるデメリットは以下の4点です。
メリットと併せて確認しておきましょう。
経歴に傷が付くのが最大のデメリットです。
履歴書にも書かなければならないため、今後の転職活動においてマイナスポイントとなります。
面接時にも「なぜ早く辞めたのか」と聞かれる可能性が高く、納得できる理由でなければネガティブな印象を与えてしまいます。
経歴は一生残るため、本当に辞めてもよいのかいま一度よく考えてから決断しましょう。
新卒で早期に退職すると、次の就職活動では「中途採用」として扱われます。
「中途」は、新卒よりも即戦力としてのスキルや経験が求められるため、転職のハードルが高くなる可能性があります。
また、短期間での離職は「忍耐力が不足している」と見なされ、採用担当者にネガティブな印象を与えることもあります。そのため、新卒での早期退職は慎重に検討するべきでしょう。
面接官に「またすぐ辞めるのでは？」と思われる可能性があります。
短期間で退職すると、「ストレス耐性が低い」「適応力に欠ける」といった印象を与えてしまいます。
その結果、面接官に不信感を抱かせてしまい採用に不利になる可能性が高いです。
転職活動を成功させるためには、早期退職の理由を前向きに説明し、再発防止策を明確に伝えることが重要です。
例えば、「自身の適性を見極めた結果、より成長できる環境を求めた」といった説明であれば相手は納得してくれるかもしれません。
「仕事が辛かった」「人間関係がキツかった」などは印象が悪いため、できるだけポジティブな理由を考えておきましょう。
自信を失うのも新卒で辞める大きなデメリットです。
特に、周囲の同期が成果を上げている中、自分だけが離職すると、「自分は劣っているのではないか」と感じやすくなります。
また、転職活動が上手くいかないと「このまま就職できないのでは」と不安になり、自己肯定感が低下し、自信喪失につながるでしょう。
自信を取り戻すには今の環境で成果を出す必要があり、退職してしまうと自信を戻せなくなる恐れもあります。
今後の人生を考えたうえで辞めるかどうか判断しましょう。
「新卒で辞めたい」に関するよくある質問をご紹介します。
新卒で退職するかどうか悩んでいる方は参考にしてみましょう。
新卒で会社を辞めても人生が終わるわけではありません。むしろ、自分に合った仕事を見つけるチャンスです。
特に、入社先がブラック企業の場合、そのまま働き続けても心身ともに疲弊するだけでメリットはありません。
そのような状況の場合、早く辞めることでさまざまな業界を経験でき、自分に合った仕事を見つけられる場合もあります。
新卒で辞めても人生はまだまだ長いです。早期退職したことをポジティブに考えて行動してみましょう。
新卒で辞める際は以下の点を押さえたうえで伝えましょう。
これらの点を押さえることでスムーズ且つ円満に退職できます。
退職の旨は言い出しにくいですが、適切なタイミングと態度で伝えればきっと受け入れてくれます。
勇気を出して自分の気持ちを伝えてみましょう。
可能であれば1年間は続けた方がよいです。
1年未満での退職は次の就職活動で不利になる可能性が高く、スムーズに転職できなくなるかもしれないためです。
短期間での退職は、「忍耐力や適応力が不足している」と判断される可能性が高いです。
また、1年未満では業務経験やスキルが十分に身につかず、自己PRが難しくなる場合もあります。
ハラスメント問題や健康問題などの深刻な理由でなければ、最低でも1年間は続けた方がよいでしょう。
新卒でやめたい理由や新卒で辞めるデメリットなどを解説しました。
新卒で辞める人は実際に多く、入社してすぐに辞めるのは珍しいことではありません。
しかし、早期退職すると経歴に傷が付くだけでなく、転職活動で不利になる可能性も高いです。
一時的な感情で辞めてしまうと取り返しのつかない事態にもなりかねないため、「本当に辞めてもよいのか」とよく考えたうえで判断するのがよいでしょう。
新卒入社後は、仕事や職場の人間関係に慣れずに辞めてしまう人も少なくありません。
もし、今現在辞めようか悩んでいる方は、ぜひこの記事を参考にして「本当に辞めるべきか」を考えてみましょう。
| 今の仕事をやめたいけど、 次の一歩が不安なあなたへ |
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たとえば、労働者が退職に至るまでの間、長期間の無断・無連絡の欠勤を続けており、退職にあたっても何ら必要な引継ぎ・連絡をせず代行業者を通じて本人が一切出てこないという場合、労働者の会社に対する義務違反を構成することはあり得ます。
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とはいえ、通常は退職したことで直ちに会社に損害が生じることはありませんので、過度の心配は不要かと思います。
状況にもよるかと思いますが、引き継ぎをせずに退職することは多くの場合は可能と思われます。例えば、引継ぎをしないことが会社に対する義務違反とならないような場合や、引継ぎをしないことで会社に具体的な実害が生じないような場合は、引継ぎは必須ではないといえそうです。ただし、『労働者が退職前から、長期間の無断・無連絡の欠勤を続けており、会社の出頭要請にも応じていない』『そのまま退職した結果、会社業務に具体的な支障が生じ、取引先を失うなどの実害が生じている』というケースであれば、労働者が退職代行を入れて引継ぎもなく退職したことについて、損害賠償を求められるリスクはまったくないとはいえないでしょう。
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